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吉田巌:米国国家の歪みと日本への影響

米国にも古き良き時代もあったのだが、すっかり変わり果てた。その主原因をあげるとすれば、周知の米国議会1913年の連邦準備銀行法案(FRB法案)可決であろう。これを境に、国際金融資本連合による米国支配が決定的となった。いわゆる虚実の二重国家の誕生である。

現在の米国は民主主義国家と標榜するが、金融資本連合による陰の独裁圧制とも見ることができよう。卑近な例を示せば、米国通貨発行権と管理権を国の管理下に置く法案にサインしようものなら、金融資本連合の許容範囲を超え、逆鱗に触れ、過去の歴史が証明しているように、いつでも大統領暗殺が企てられる。ある意味で米国は無法国家である。

哀しいかな、米国大統領といえども、一事が万事、極論すれば国際金融資本連合の操り人形に過ぎないと述べるは過言だろうか。オバマ大統領就任が約1世紀前であったならなと思い耽る。

金融資本連合は新世界秩序形成に向けて、過去の世界戦略が思わしくないという思惑から政治経済のベクトルを「単独覇権から多極主義」へと大きく転換させ始めている。しかし多極主義へと変われば、今まで以上に多難事項も予測される。同時に米国の虚実の二重国家はそのまま存続し、問題は引きずることとなる。このような状況下で鳩山政権は独立国家として是々非々の厳しい自主外交調整能力発揮が必要だ。

また、国連も金融資本連合の影響下にあり、もはや国連の安保理決議事項の多くが正義の印籠に非ずとなってしまった。先のイラク攻撃に関する誤った国連安保理決議事項がある。いまや国連への不信は容易に拭い去れないところまできているのではなかろうか。

米国から日本政府に、毎年、暴力団より質が悪い理不尽な「年次改革要望書」を突きつけられ、まるで隷属国家のごとくに対応してきた。例えば、周知の自民党政権末期の郵政改革しかり、日米安保によるいつまで続くかという名実相伴わない独立国家日本の駐留米軍の再編、基地移転等ならびに最新兵器購入等々、さらに際立つ小泉政権で顕著に増大した米国債(約40兆円増加、2008年度で累積は約60兆円、実質上、売却出来ない国債で、もはや不良資産)購入など、甚大な税金や国民財産の投入に国民は皆、辟易している。

そして今、日本にも国際金融資本連合の触手があらゆるところに伸びてきており、日本企業が隷属とならないために経営者の能力が改めて問われている。既に国際金融資本と関係がある日本の銀行や証券会社は今後、どのように対応していくのか注視したい。資金面では勝てる筈がないのだから、頭を使うしかない。

遅きに過ぎた感はあるが、金融資本連合の横暴、圧制から脱却し、力に依存しない世界平和を実現するためには、米国がFRB法案を見直し、米国通貨の発行権と管理権を米国政府下に置くと同時に、世界各国政府首脳が一致団結して「世界の地域通貨制度の導入、実施」、国連改革(IMF制度と世銀の人事見直し、・・・等々)は避けて通れないのではなかろうか。

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http://www.the-journal.jp/contents/info/2009/07/post_31.html

ご理解・ご協力のほどよろしくお願いいたします。

最近この手の話題が多いですよね。私も随分いろいろなサイトで
知りました。ベンジャミン・フルフォードさんとかが、有名です。

ちなみにオバマさんは、FRB代表の大統領というのが、アメリカFRB支配論者の概ね一致した見解のようですね。

私が、凄いなあと感心したサイトは、こちらでした。

http://www.anti-rothschild.net/index.html

受け身としての外交問題ばかりが取りざたされているなか、その根源にメスを入れるようなご意見、胸のつかえが取れるような思いです。

私は、このような事についての専門的知識を有していませんので、ご意見に相応しい投稿が出来ない事をお許し下さい。

さて、普天間や嘉手納など、米軍基地問題に揺れる沖縄本島中部に居住する、一般の一国民ですが、こういうところに住んでいるからでしょうか、米国の「正義」と「理不尽」については、感じやすく、また、敏感にならざるを得ないものがあります。
このように書くと、多くの読者は、沖縄県民=米国か、日本国=米国といったふうに受け止めるでしょうが、そうではなく、この場合は、私からみた(感じた)、米国人(この場合、軍人・軍属・それを顧客とする米民間企業人)のことをさしています。

情報化社会とは、本当に、凄い事だと実感し始めています。

何故かというと、インターネットインフラが普及する一昔前は、彼らと議論していても「正義」と「犠牲」の二つで、その論理が成り立っていたのですが、現在では、「犠牲」が「不条理」に置き換えられていく様子を感じ取る事ができるからです。

現在の彼らには「正義」に基づき、ベトナムに赴いたころの覇気は全く感じません。

近年の、米国の異常とも言える程の突出した国防予算も相まって、米国民自身に、自らの生活感と照らし合わせるきっかけを、インターネットで得たから故に、「不条理」というのが表に出てきたのでしょう。

ゲイツ国防長官の恫喝も、不条理実行委員会(笑)の管理下でのことだと思いますし、私には、悲痛な叫びのように聞こえますが…(笑)。

過去に日本が行った「鎖国」、それに習い、アジア通貨危機でマハティールが行ったこと…、中国の経済開放政策…、などなど、この様々な抵抗には、アジア人として連綿と続く、ある種の一体感を思うわけで、一つの光明をも感ずるものです。

GooGleが何故、あれだけの情報を無料解放するのか?、Appleの新型i Podが何故、先ずは動画機能しか装備しなかったのか?。
(私には、表立って表明しない、ある種の意志を感じます)

私は、これまでの人類史には全く存在しなかった第三の勢力が、解決の糸口となりそうな、そんな期待を持っています。
新しき、よりよき時代の到来は、国でも利権でもなんでもなく、新たな理念や合理性によって、心の入った技術が仕込み、そして、それを享受する世界の若者が、それを実現すると、前向きに考えます。

問題はこの事実を、多くの日本国民にどうやったら知らしめることができるのかということだと思います。
参考URL:副島隆彦の学問道場
http://soejima.to/
植草一秀の知られざる真実
http://uekusak.cocolog-nifty.com/blog/

つい最近、オバマ政権は金融監督および規制強化に対して財務省や連邦準備制度理事会等で構成される協議会(代表は財務長官)が監視すると発表しました。協議会には連邦預金保険公社、証券取引委員会、商品先物取引委員会、通貨監督局などが参加すると新聞で報道されました。

しかし、なんとまあ、驚くではありませんか。連邦準備制度理事会という詐欺集団が詐欺を取り締まるようなものですから、何をか言わんやです。米国政権がいかに金融資本家に、とことん蝕まれていることがわかります。

米国経済の苦難の状況を尻目に、国際金融資本集団は過去の金融恐慌の後のように、早々に黒字化を達成しつつある。こんな米国と同盟関係を結ぶ日本は、まさに蟻地獄の蟻のようにみえます。蟻地獄構造をどのようにつぶすか、あるいはいかに変えるかが最重要外交課題ではないのでしょうか。

中央銀行を持つ世界各国(そういえば英国の中央銀行であるイングランド銀行も民間資本で、政府を支援している組織でしたね、17世紀に米国に先んじて設立されていますよね)の政府は直接、間接に投資家である国際金融資本家の影響を受けていることになります。

日本も例外ではなく、日本銀行の株主の中で55%が日本政府ですが、残りの45%は決して公開されないの民間株主と言われており、陰に陽に米国FRBの影響を受けています。日銀法を改正し、組織の透明性が不可欠ですね。

結局、この重大問題の解決には、世界の投資家(国際金融資本家)と消費者である世界の市民が賢くなり、各国の政治に参加していくしか道は残されていないように思います。政府を全面信用して、すべて政治は政府にお任せする形では、真の世界平和は永遠に訪れないということではないのでしょうか。

大勢の方がそうであるように、私も近頃になって日米関係の本質を知りました。
ここ最近の民主党の政策に関する発言がトーンダウンしかかっているように見えるのも、米国の圧力とその圧力に平伏している各省庁の官僚達の仕業によるものだと思っています。

ただ、先日の米国の「日本は厄介な国」発言を見ますと、あちらも相当手詰まりなんだなと思います。
あらゆる手段を使っても新日本政府を手懐ける事が出来ない、そんなジレンマからこぼれた愚痴だと思います。

このタイミングで中国・日本・韓国がリーダーシップをとって、東アジア共同体の骨格を固めてしまってはどうでしょうか。

米国は何らかの理由をつけて、我々を敵として攻撃対象にするでしょうか。それとも「オイラも交ぜてくれよ~」とばかりにすりよってくるでしょうか。

新政権には画期的な対米外交を期待しております。

戦後、若い優秀な多くの中国人が米国留学し、帰国して各界で活躍している。そしてなにより親米派が多いといえるのではないだろうかか。いまや中国の米国債購入累積も日本のそれを越えた。彼らを利用して餌をまき、育て、最後に経済的刈り取りが行えるように今後、米国チャイニーズハンドラーは東アジアにおいて日本をベースにして中国へと盟主の標的を変えていくことに腐心しているようにみえる。

オバマ大統領は近く東アジア訪問を予定しているが、圧倒的に中国訪問の期間が日本より長く、東アジアにおける中国を確たる位置においている裏返しであろう。

日本外交はこれまでの自民党政権の米国追従一辺倒では立ち行かなくなることは必定である。従来の米国の単独覇権一派はそれを望むであろうが、今後の米国の他の一派はそれを必ずしも望んでいないように思える。

米国政治の権力闘争が水面下で当分続くだろう故に、日本の外交は米国に翻弄されることなく独自の長期ビジョンの基づく自主平和外交政策が求められる。

バブル崩壊後の日本の経済低迷を作ったのは結局、日銀と財務省と米国金融であった。小泉政権の幻想改革や旧自民党政権の経済政策の不作為等、同時に国際金融資本家に操られた米国政治が透けて見える。平成20年間は何だったのだろうか。詳細はエコノミストの紺谷典子著 「平成経済20年史」(幻冬舎新書)が面白い。是非一読を薦めたい。彼女は植草氏と同じく小泉政権での国益パージにあった人である。

戦後の米国による日本統治すなわち植民地政策を裏で操っていたのは国際金融資本家のロックフェラー財閥だった。この経緯分析はhttp://ameblo.jp/homura2/entry-10358626142.htmlに詳しい。

引用開始
対日攻略の真髄は、日本国民を反米化させず、否、それどころか、むしろ親米化させつつ、巧妙に管理することです。このテクニックには軍事プロパガンダ技術が応用されます。簡単にいえばマインド・コントロールであり、これこそ、近代のスマート兵器です。ちなみに筆者の所属した米国シンクタンクSRIインターナショナルも戦後の一時期、その洗脳研究のメッカでした。なお、ここで親米とは厳密には、親・戦争屋(米国軍産複合体)、親CIAを意味します。
 彼らの対日スマートパワー攻略の具体的作戦とは、
(1) 日本の政治活動の傀儡化(自民党はCIAの資金援助で育成された)
(2) 日本のメディアの親米化(日本の大手マスコミを主導する読売・日テレグループはCIAの支援で生まれた)
(3) 官僚・知識人の親米化と洗脳(フルブライト奨学金などの提供で、日本人エリートの米国留学を促進し、囲いこむ)
民主党への政権交代が起きるまで、日本を支配してきたのは、CIAに育てられた自民党(表向き日本人の運営する万年与党)、親米化された大手マスコミ(表向き日本人の経営)、そして日本の国益よりも米国益を優先する親米の産官学日本人エリートたちでした。彼らは米国ジャパンハンドラーのスマートパワーにまんまと攻略されてきたのです。
米国ジャパンハンドラーは、直接、日本を統治せずとも、上記、親米日本人を巧みに操って、日本は完全に米国ジャパンハンドラーの支配下に組み敷かれてきました。2001年、自民党の中でもっとも、親米的な清和会の小泉政権が誕生して以来、米国ジャパンハンドラーは日本介入にまったく遠慮がなくなって、政官財の親米日本人エリートをアメとムチで自由にコントロールするようになって今日に至りました。その結果、日本の国富が国民にみえないかたちで、大量に米国に移転されるようになりました。日本の親米マスコミはこのことを、まったく国民に知らしめないばかりか、むしろ米国の闇コントロールの現実を国民の目からそらすように機能してきました。
引用終

マスメディアが完全に米国のCIAに踊らされており、ジャーナルの崩壊を意味している。

民主党政権の本当の敵はいずこに。http://ameblo.jp/homura2/entry-10358626142.html
引用開始
日本民主党政権が誕生して以来、浮かび上がった新たな日本の課題、それは、米国ジャパンハンドラーに洗脳された日本人との対決です。民主党にとっての新たな敵は、国民から引きずりおろされた自民党や公明党ではなく、親米大手マスコミ、産官学の親米日本人であることがわかります。
彼らは正確には、親・戦争屋(単独覇権、軍産複合体、金融資本家が裏で操る)、親CIAであり、親オバマでは決してありません。そのため親オバマとなり得る日本民主党とはむしろ対立するのです。
一方、最近、米国にも反オバマ勢力が増殖し始めていますが、軍事プロパガンダ技術ノウハウをもつ、戦争屋=CIAに巧妙に操られています。2001年、9.11事件のとき、ブッシュ政権支持率を大幅アップさせたB層大衆が、またも反オバマ勢力に取り込まれつつあります。
小泉政権以降、日本に大量に生まれた親・戦争屋=CIA日本人は、ネットウヨも含めて、事あるごとに、日本民主党の足を引っ張ろうとするでしょう。寄らば大樹の性向をもち、親米派を自認してきた彼らは、オバマ政権誕生後、続いて日本民主党政権誕生後、知らぬ間に反米派に成り下がったことに、まだよく気付いていないようです。
とりわけ、大手新聞社の論説委員や大手テレビ局の政治番組プロデューサーにこの手合いが多いようです。彼らは資本家擁護が格好いいと勘違いしているようですが、国民からみれば、彼らも一介の雇われサラリーマンにすぎない。
引用終

全ては欧米・白人の圧倒的優位システムが基盤に出来ています。そしてのその巨魁たるアメリカが、最も強い影響力を行使していた。

このシステムの下で、各種事象が表出し、例えばエンタメには日本人もアジア系も世界的スタースターが1人もいないと言う超絶の圧倒的格差が維持されてきた(ブルース・リーは唯一の例外か、早川雪舟は古過ぎ、ジャッキー・チェンは実はアメリカ人とか知らない人が多いとか)。白人の物が世の中の基準です。

金融やドル支配もその一端ですね。情報を集約し、やたら刷りまくれるドルで力を維持していた。日本もアメポチが国債を買い続けさせ、本来なら減税でも出来る国富をアメリカへ流していた(思いやり予算など軍事関係や、対米のあらゆる決済をこれで払えば良い)

しかし現在、グローバル化やアジアの隆盛、ドルの長期的低落やEUの低落予想と共に、その基盤が大きく崩れ続けている。

皆さん、もっとアジアへ目を向けましょう。政治も経済も文化も芸能も色んな事で。我々はAsianですよ、遺伝子的にも他人種からの一見の印象でもそうです。これは永遠に変わらない。Asianなのに欧米ばかりに目を向けるなんていう非常に情けない事を止めましょう。それでは惨めなWannabeですよ。名誉白人なんて言われた最悪な過去は払拭し、昇竜のアジアへ向けて乗り出しましょう。

今では想像も出来ないかもしれないが、20年後は世界はかなり変わっているでしょう。1989年と今では全く違う世の中なのですし、世界とはどんどん変わる物です。平準化並列化は全く素晴らしい事だと、強く考えています。

梶原一様
インターネットデモクラシーの挑戦がまさに始まっているといってもいいのではないでしょうか。いうまでもなく、いつでも、どこでも、誰でも参加でき、オープンに、直接的に、互いに議論できることが特徴です。

インターネット情報化社会は量の革命と同時に内容的に質の革命も起こしていることではないでしょうか。

今迄のインターネットの無い社会では明らかにならなかったことが、世界中を情報が一瞬に駆け巡り、情報の共有化が言語の問題を除いて世界中で起き、ここに新たなコミュニケーションがはじまります。しかし、ここに問題も存在しています。多くの市民に情報の共有化がどのように形成され、市民の活発な議論にどう昇華していくかですね。そして最終的には、ネット活用により、市民が各種の意志決定に民主的参加し、インターネットが合意形成の場として本格的に機能することが望まれますね。

スミス様、
この、The Journalには、様々な方が投稿なさいますが「思いやる心」といったような一定水準の「暗黙の了解」を感じるので、私のような凡人でも、安心して、ついつい、一方通行の投稿でもかまわないので…ということで意見したりします。
でも、それに対して反応があったりすると、素直に嬉しく思います、有り難う御座いました。

さて、今年の1月に、ニューヨークのハドソン川で軌跡の不時着という事故がありましたが、その着水状況は、たしか、一般市民の撮影によるNet投稿しかなかったと記憶しております。

携帯電話にデジカメ機能が付いているのは当たり前の事で、これを、お友達に贈れるとか簡単にプリントできるとかやっている日本のメーカーを思うと、やはり「平和ボケ、島国日本」と、西欧やアジアなどの「大陸民族」との差を感じざるを得ません…。

このまま、書くと、またまた、長文になってしまいますので、以降、要約に努めます。

GoogleのGoogle Earthなどに代表される、無料提供サービス(ビジネスモデル)の真意とはなんなのか?、Googleが、全く利益を出してもいないYou Tubeを、高額で買収した(急いだ)のは何故か?。

その後、低解像度の静止画撮影機能搭載で携帯市場に望んだAppleが、翌年は、動画オンリーのiPodを発表しのは何故か?。

何故、あのMicrosoftが、この分野に乗り遅れているのか?

私が推測することは、山のようにあるのですが、研究家・専門家ではありませんので、ここは、投稿欄の限界として、ご容赦願います。

ただ、一言だけ言わせてもらうと、それは、現存報道界からの「スクープ」の奪取だとおもいます。
しかも、偏向・脚色のない、真実そのもののスクープです。

撮影やその他に関する、専門家でもない市民がスプープ画像を切り取るなどというのは至難の業なので、先ずは、動画で押さえてもらい、投稿された後、世界的な解析に委ねる…などなどです。

何言ってるんだ!、という方もいるでしょうが、二重権力が存在するなら、二重サービスが存在してもおかしくはないでしょう。

我々が知らぬ新たな世界戦争とは、こういった様相の戦いなのかもしれません…。
ただ、今現在は、戦う双方ともに、古式的バックボーンにたいした差は無く、それは「経済力」そのものだということです。

しかし、こういったことを推理してみても、やはり、益々、重要となってくるのは、スミスさんがおっしゃるとおり「コミュニケーション」がどうあるか?ということに尽きると思います。

近代において人々は、善くも悪くも、約束(法律)という理念によってコントロールされ、また、コントロールします。

事件や事故、または、争いや停滞が起こったときが、新たな約束(法律)を創るチャンスであり、そのことの透明化を押し進めているのが、GoogleやAppleで、それは入り口創りにすぎないわけで、その先、彼らに出来る事は、そのことを、とにかく、多くの市民(地球人)に提供出来る仕組みの構築にとどまるのだと思います。

出口(約束:法律)の透明化(監視)は、やはり、我々が担わなければならないわけで、我々が監視し是正しなければならないわけです。
知ってか知らずか…、この、The Journal紙上では、それが起こっているのだと思います。
911を発火点とし、どうにも、不条理の増幅(振幅)が、人類の予想を超えるスケールに展開しつつあるような感じがします。

(固有企業名を記載していますので、これは、フィクションだということを併記しておきます)。

梶原一様
ご返事ありがとうございます。興味深い視点ですね。私の拙い内容にご容赦のほどを。
昔、MACでネットスケープを使用していた私はグーグルからの高速、軽快な検索ロボットエンジンの出現に驚き、目を開けさせられた何ともいえない感覚を持った記憶があります。

旧態依然として世界の国際金融資本家が政府を裏で操る非道の暗躍など、世界の歴史の教科書に克明に刻みたいものです。将来、消費者である世界市民が団結して非道を許さない構図を描くためにもインターネットは不可欠のツールになるでしょう。

グーグルの矢継ぎ早の挑戦は現在の複雑系の社会に人工生命を持つ「新たな知」の誕生に至らないかと勝手に期待をしています。よく指摘される「人間知」と「科学知」の乖離が現在社会で起きていることは、遡れば、遠くプラトンやアリストテレスの時代まで行き着き、大昔からの人間の永遠の課題でもあります。私はグーグル理念を拡張し、そこまで到達して欲しいなと思っています。またそれだけのポテンシャルを持っているように思います。

本来、人間は確たる信念をもって行動すれば、何事をも成し遂げられるとは洋の東西を問わず先人が述べています。グーグルの経営にはそのような信念をもって、国際金融資本家の策略に飲み込まれることなく、真善美を軸にして東洋的思想で成長してもらいたいですね。

吉田さん、

下の法案の原文をインターネットの何処かで見られませんか?
「周知の米国議会1913年の連邦準備銀行法案(FRB法案)可
決であろう。」


「米国通貨発行権と管理権を国の管理下に置く法案にサインしようものなら、金融資本連合の許容範囲を超え、逆鱗に触れ、過去の歴史が証明しているように、いつでも大統領暗殺が企てられる。ある意味で米国は無法国家である。」
と言うことは上の法律は通貨発行権と管理権が国ではなく金融機関にあることを明記しているのでしょうか?


「米英主義から多極主義へ」
国際政治評論家の田中宇氏は国際金融資本の勢力図がここ10年間で大きく変化したことを主張している。彼の説をベースに次のような仮説を立ててみた。

ソ連邦が消滅した20世紀後半以降、ユダヤ金融資本を中心とする米英(+イスラエル)主義が力を増し、デビッド・ロックフェラーを中心とする外交問題評議会(CFR)が米国の外交をリードしていった。

ところが米英主義に疑問を持ったジェイ・ロックフェラー一派はイスラム過激派(アルカイーダ)に911事件を引き起こさせ米国を戦争に巻き込み弱体化させる戦略(世界を多極化するために)を採った。

この策謀に乗った米英(+イスラエル)主義者は、ネオコンの戦略を取り入れシオコン(キリスト教右派)やユダヤ石油資本と組みイラク攻撃に打って出た。

これに対してジェイロックフェラー一派はアルカイダを操りイラクやアフガニスタンを混乱状態に陥れ米国の国力を消耗させた。

さらにジェイロックフェラー一派は傘下のゴールドマンサックスにサブプライムローンというインチキ金融商品を世界中に普及させ米英の金融機関に壊滅的打撃を与えた。

一方、ゴールドマンサックスはサブプライムローンがはじける前にさっさと売り逃げ被害を最小限にとどめたが、デビッド・ロックフェラー傘下の世界最大の銀行、シティグループやメリルリンチ、AIGを支配する英国金融財閥ロスチャイルドは手ひどい痛手を負ってしまった。

元々、ゴールドマンサックスは多極化を見越しBRICSという新語を生み出し、特に中国との連携を重視した。(ユダヤ金融資本がスペイン、イギリス、アメリカと宿主を変えていったように、次の宿主を中国と見定めているのか?)そこでゴールドマンサックスのCEOだったポールソンを財務長官に据え米中戦略対話を始めた。

またサブプライムローンの仕組みはポールソンがゴールドマンサックスのCEOだった時代に作られ、財務長官の時代にはじけさせたわけで、まさにマッチポンプの典型であるといってもいい。

昨年、行儀の悪いリーマンブラザースを生贄にして破綻させ、アメリカの国力を一層低下させたのもポールソンである。どうやらユダヤ金融資本も米英中心主義のデビッド・ロックフェラーの時代から多極(BRICS)主義を進める甥のジェイ・ロックフェラーへと代替わりしたのかもしれない。

ところで米英中心主義者は鳩山内閣の沖縄基地問題やインド洋への給油派遣中止などに不快感を示している。これに対し多極主義者は鳩山内閣のやり方に違和感を感じてはいないと思う。しかし、いまだ米英主義者の力は強いため様子見の姿勢かもしれない。

時間がたてばそのうち米英主義者の力は衰えてくるので沖縄基地問題はなるべくじっくり時間をかけてやればいいのではないか。

今更言うまでもないことですが、連邦準備銀行は名前は連邦となっていますが、不思議なことに純然たる民間企業です。株主に米国政府は一切入っていません。いかにいかがわしいものかが推測できましょう。いずれにせよ、下記阿修羅サイトのビデオを見れば連邦準備銀行誕生経緯、国際金融資本家の暗躍が手に取るようにわかります。
http://www.asyura2.com/07/war96/msg/310.html

第28代米国大統領ウイルソンは国際金融資本家の画策により当選させてもらい、邪悪の連邦準備銀行法案に署名しました。大統領を辞めた後、時既に遅しですが、自責の念にかられたのでしょう、次の言葉を残しています。

この国の成長 我々の全ての活動は 一握りの男たちの手に握られている。もはや米国は自由な意見に基づく国家ではなくなり、また説得と多数決に基づく国家ではなくなり、少数の支配的な男達のグループの意見と強制による国家になってしまった。
http://quotes.liberty-tree.ca/quote_blog/Woodrow.Wilson.Quote.51CE

現在問題になっている日米問題、特に沖縄米軍基地問題、インド洋補給艦問題、アフガン問題、北朝鮮核問題等々は防衛、戦争に絡み、表向きはこれまでの単独覇権の米国政府問題(現在は多極化に動きつつある)との関係のように見えるが、その根は軍産複合体、CIA、そして最終的にFRBを支配する国際金融資本家に行き着く。

全米各州での党員集会と予備選挙からはじまる長期間の大統領選挙には莫大な資金が必要であり、とても個人献金だけでは賄いきれない。金融資本とつながる各種民間法人からの資金援助あってこそ大統領選挙を勝ち得るようになっている。こんな途方もないばかげた資金が必要な大統領選挙は早期に見直さなければいけない。オバマ大統領誕生も例外ではない。このような歪な選挙で大統領になる故に、結局ワシントンは国際金融資本家の意向に沿う政策を実行しなければいけなくなる。

外交問題は国益と国益のぶつかり合いだというが、米国との場合には不条理な金融資本が常に介在し、実態は正常な国の国益と金融資本の表になり難い利権、利益とのぶつかり合いとなっている。ここに日米外交問題に対し主権国民の理解が得られない根源が潜んでいるのではないだろうか。これを見直さない限り本質的解決に至らず、いつまでも堂々巡りになる。

今までのアメリカには、まともな経済政策がなかったのです。

日本など、他国を恫喝して金を巻き上げる(カツあげする)か、いちゃもんを付けて戦争をする(あいつが気に入らないといって、家に上がりこみ強盗殺人をする)ことにより、楽に金儲けをすることを覚えてしまったからです。

楽に金を手にすることを覚えてしまった者を更正させるためには、相当な労力が必要です。まず、本人に更正の意思があることが前提です。

ブッシュには、更正する意思はありませんでした。それどころか、強盗団とつるんでいました。

オバマには、更正の意思が見受けられますので、今がチャンスです。政治的思惑もあり、ノーベル平和賞受賞という、強盗団からの強引な誘いを断る口実もできました。

日本は、この機会を逸することなく、また、(内心ビクビクしつつも)初めて政権を取った怖いもの知らずの若輩者を演じて、カツあげしようと恫喝する、一部の「旧態依然のアメリカ」に対して、毅然とした態度で応じて欲しいです。
そして、「おまえなぁ、人の金を巻き上げることばかり考えるのは止めて、今までの暴挙を反省し、謙虚になって、真面目に働けよ。」と助言して欲しいです。

国際金融資本家は単なる金儲けに終わらず、富をベースに究極の世界権力を手にしようと企んでいる。

ろくでもない悪しき新世界秩序とやらの目標実現のための準備をしている。

そのために外交問題評議会、ビルダーバーグ会議、王立国際問題研究所、日米欧三極委員会(公開)等々関連の会議開催や機関活動を行っている。中でも米国政府中枢メンバーを含む外交問題評議会の影響力は大きい。

現在、それらの機関で大きな動きは世界支配形態を単独覇権から多極化へ動かそうとしているが、世界の政治経済問題は何も解決しない。

所詮は多極化のもとで世界を取り囲み、富と権力の一極集中を狙っているに過ぎない。

このような世界の富と権力を集中させることなど、絶対に許してはならず、非人道的世界政府を認めることになりかねない。

50年以上続いた自民党政権は腐敗し、政権交代したが、数世紀にもわたる国際金融資本連合の横暴圧制は絶対に許されない。国際金融資本連合体は腐敗どころではなく、腐敗汚染を世界にまき散らしている。

日米問題は日本政府と米国政府のぶつかりあいでなく、日本市民対米国の単独覇権派、多極主義派を裏で操る国際金融資本家連合との間の戦いであり、日本の善良な市民の一致団結こそが肝要である。

地球温暖化が人為炭酸ガスに起因するとしたIPCCの断定は結局、国際金融資本が仕組んだものである。

オイルピークにすでに突入あるいはあとわずかで到達する状態となっている。世界の後進諸国が先進国と同じような経済成長を目指せば、化石燃料の枯渇は予定より随分速くなるとの予測をもとに、なんとか使用抑制をかけねばという思惑で、アル・ゴアが温暖化での儲けのビジネスを以前から企んでいたことと一致したためか、国際金融資本家は人為炭酸ガス説の世界的広告塔に仕立てた。後にご褒美にアル・ゴアにはノーベル平和賞まで取らせている。

IPCCの科学的に不確かなシミュレーション結果をもとにした人為炭酸ガス説を政治的に利用するとともに、胡散臭い排出権取引などをルール化させた。

随分と強引なやり方で、世界の市民がいまや地球温暖化は炭酸ガスだと考えるようになっている。現代科学の時代にまるで17世紀のガリレオの宗教裁判が復活したかの様相を呈している。

現在、世界の平均気温は下がっている。また地球が温暖化しているのなら地球の対流圏の上空の温度は本当は上昇しているはずだが測定してみると上昇していない。しかし地球の表面は上昇している。また1940年代から1970年代の前半にかけて平均気温は低下していた。これらの期間も炭酸ガスは増大し続けていたのであるから、これも人為炭酸ガス説では説明できない。

地球温暖化シミュレーションは幾つかのパラメーターも含み、未だモデルが科学的に完全なものでない。シミュレーションは決定論的モデルであれば問題ないが、地球温暖化は非線形現象であり、途方もない未知の要因も絡んでいる。とにかく、シミュレーション精度を高める上でも温暖化現象の機構解明による信頼性の高いモデルの確立が先決である。

にも関わらず、国際金融資本家は世界の科学者を札束で(科学者の研究費欲しさは未だ可愛いものだが、中途半端なモデルで人為炭酸ガス説で決まりのような科学のねじ曲げは禁じ手だ)、自分たちの都合よく、平気で科学をねじ曲げ、政治的に利用し、人為炭酸ガス説を世界的に広めたのである。これをイギリスのBBC放送は地球温暖化詐欺と呼んだ。

現在よりもはるかに大きな地球温暖化はおおよそ縄文時代の頃に人為炭酸ガスでなく、自然現象として起きていた。

日独仏米とデンマーク、アイスランド、スイス、スウェーデン、ベルギーの9カ国が、 96年から03年にかけてグリーンランドの氷床を岩盤まで全長3085メートル掘削。 氷床に含まれる酸素や水素の同位体などを解析したところ、約1万4700年前には 3年間で約10度、約1万1700年前には約50年間で約10度という温度の上昇が確認された。 氷の解析によって、グリーンランドに雪をもたらす水蒸気の発生海域が、より高緯度に なったことも推測でき、当時、短期間に大気の循環が大きく変化したと考えられるという。
http://www.asahi.com/science/update/0620/TKY200806190310.html 

地球温暖化現象は現代においても科学的に解明されておらず、未だ人知を越えているということです。IPCC以外の専門家は炭酸ガスでなく、地球上の水蒸気、即ち雲の生成、分布が太陽活動、宇宙線の影響を強く受けて温暖化、寒冷化に寄与するモデルを議論している。果たして、反IPCC科学者には研究費が十分回されるのだろうか。既に科学はねじ曲げられた後故、推して知るべしですか。

「国際金融資本の果たした役割」

15世紀以来、国際(ユダヤ)金融資本が果たして来た役割は人類の進歩とも密接に関連する。

例えば彼らは「フランス革命」や「ロシア革命」「明治維新」などで思想面や財務面で大きな役割を果たしてきた。但し、やり方が過激であるため非難の的になることも多かった。

911事件やイラク戦争、リーマンショックなども世の中を米英中心主義から、多極化(更に言えば中国の時代)へ転換するための仕掛けではないかと思われる。

日本も戦後、フリーメーソンのマッカーサーによって革新的変革を迫られ、また今日、フリーメーソンであった鳩山一郎の孫が革命的政権交代で首相になったことは象徴的でもある。

ところで地球温暖化の問題も、枯渇する石油資源問題に対し太陽光発電や電気自動車などの普及を促進するために仕掛けられたものではないか。鳩山首相が温暖化ガスを25%削減するという高い目標を掲げたのもその一環ではなかろうか。

国際金融資本家といえば、これまで米国CIAや軍産複合体を使い、絶え間なく局地戦争や時折金融恐慌も仕掛け、世界各国に資金貸与による莫大な利益獲得、武器売買、麻薬売買、石油利権奪取、原発利権奪取、各種鉱物利権奪取、植物種利権掌握、殺人等々、何でもありで、裏で操り実行しています。中には残虐非道も数多あり、まさに犬畜生にも劣る行為を行っています。日本はこれまで国際金融資本に乗っ取られた米国の追随をずっとやってきましたので、貧富拡大の一途をたどり、格差社会を生み出し、ついには米国と同じ程度の貧困率までに上昇してきました。もし今自民党政権が続いていたらと想像するだけでぞっとします。

大規模な気候変動があった縄文時代は現在の海抜4m程度の陸地は海だったようです。日本の地図で関東地方は今の海岸線がかなりの内陸部に寄っていました。低い平野部では約100km程度も海岸線が内陸によっていたところもあったそうです。現在、陸地になっているところから海水産の貝が出てくる多くの貝塚が見つかっていることからも納得できます。

長い時間をかけて、地球は温暖、寒冷を自然現象として繰り返してきました。人類は自然を掌握、制御などできる筈もなく、自然と共生して生きるしかありません。

地球温暖化が人為炭酸ガスの所為と元米国副大統領アル・ゴアは世界中で煽り続けた。国際金融資本家のロスチャイルドが世界の約80%のウラン資源を支配し、また原子炉の開発・建設の一大勢力のフランスのアレバはロスチャイルド系であり、それらの関連企業のために世論操作を行ってきた。とんでも人間だった。

もっとも原子炉の開発・建設では日本大手の三菱重工、東芝、日立の3社も悪のりを始めた。日立(GEと原発事業統合)、東芝(原発最大手米国ウェスティングハウス社(ロックフェラー系)を買収)、三菱重工の3社は原発独占権益をほしいままに原発の核拡散、核廃棄物処分の危険性を顧みず海外進出し、国際金融資本財閥のごときの暗躍が懸念される。

いずれにしても、ウラン資源量は限られており、それほど長くは持たず、エネルギー関連企業は持続可能な安全なエネルギー供給システムを開発、製造販売する社会的責務があると思うが、所詮、利益優先であり、企業理念は羊頭狗肉であるようだ。

引用開始
「アル・ゴアはロスチャイルド一派です。もう少し詳しくいうと、アル・ゴアの活動資金はジェイコブ・ロスチャイルドの親友、マーク・リッチが提供してきました。マーク・リッチは、ジョージ・ソロスの資金源であった投資家であり、国際的な鉱物業者であり、武器・麻薬商人であり、ユダヤ・マフィア“パープル・ギャング”の支配者でもあります。

ちなみに、アル・ゴアの父親は、ユダヤの政商アーマンド・ハマーの企業オクシデンタル石油の副社長でした。アル・ゴアの娘カレナは、ロスチャイルド財閥アメリカ代理人シフ家のアンドリュー・N・シフと結婚しています。

『不都合な真実』のお陰で、その危険性とコスト高ゆえ衰退しかけていた原発が息を吹き返しました。(半永久的に管理し続けなければならない核廃棄物の管理費用を含めれば、最も高くつくエネルギーです)

原発や核はロスチャイルド一族の独占事業です。温暖化や気候変動が問題であることは事実ですが、その要因は複合的であり、二酸化炭素だけが問題ではなく、廃熱量が多すぎることも大きなウエイトを占めています。原発は膨大な熱を海に排出し続けていますから、「地球温暖化防止に原発を」というのは真っ赤なウソです。」
引用終
http://www.anti-rothschild.net/question/09.html

地球の温暖化や寒冷化に大きく影響する太陽の11年周期の活動はよく知られており、2012年頃に太陽黒点は最少期となり、太陽の活動が活発にならなければいけないのだが、その兆しはないそうだ。昔、1645年から1715年まで続いたマウンダー極小期と呼ばれるミニ氷河期があり、太陽の黒点数は通常の11年周期の変動とは別に非常に減少し、太陽活動そのものも非常に低調だった。その原因はよくわかっていない。テムズ川も凍った時である。このころの地球は中世の小氷期中期にあたり、非常に寒冷で不作が続き、北半球各地では飢饉も多く発生した。黒点の減少が即小氷期入りを意味するかどうかについてはまだ議論が続いているが、近年の地球温暖化の議論と合わせて注目されている。
http://slashdot.jp/science/article.pl?sid=09/08/24/2338215

温暖化も全く問題が無いわけではないが、寒冷化よりは未だましで、過去の文明史の中では豊穣の時をもたらしてくれています。現代人は寒冷化に備えてやるべき事は何か。それは日本の食料自給率を向上させておくことである。まさに備えあれば憂い無し。

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