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2010年2月19日

ますますG2化してきた米中関係

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↑ ダライ・ラマ14世と会談するオバマ大統領(ホワイトハウスHPより)

 オバマ大統領は今日2月18日、ホワイトハウスでダライ・ラマと会談した。1時間を越える親密な雰囲気の会談だったようだが、ホワイトハウスも中国側の反発を十分に織り込み済みで、大統領執務室のオーバルオフィスではなく、マップルームで会った。報道陣のカメラは締め出され、会談後にホワイトハウス撮影の1枚の写真が配布されただけだ。人権問題や民主主義全般、さらにチベットの地域文化・宗教の独自性について意見を交わしたとされている。だが、チベット独立問題に関する突っ込んだ言及は避けられた。それでもホワイトハウスに賓客として迎えたことは象徴的な意味をもっていることは確かだろう。中国政府はさっそく「強い不快感」を表明し、チベットは中国の一部であり、チベットの独立は支持しないという相互了解に違反するものだと反発している。

 米中関係がこのところ緊張してきているように見える。と言っても、政治レベルでの話なのだけれど。検索最大手のグーグルが、中国政府当局による検閲やハッキングに抗議して、中国市場からの撤退を表明したことも大きな波紋を広げ続けている。インターネットへの中国政府による介入をめぐっては、オバマ大統領が昨年中国訪問をした際にも、控えめな表現ではあったけれども「国家検閲」を批判していた。何しろオバマという人はインターネット対応大統領なのだから。中国では、さきのチベット問題にからむハッキングが頻発しており、国外でもアメリカやカナダのチベット問題研究者や人権活動家の個人情報までがハッキングの被害にあった例があったことから、グーグルも態度を硬化させた背景がある。グーグルの姿勢は、中国市場の巨大さを前にして、他のプロバイダー企業の腰が引けているのとは対照的である。ヒラリー・クリントン国務長官もこの問題を重視する姿勢をとっている。

 この動きと並行して、アメリカ政府は台湾への60億ドルにのぼる武器供与を決めた。そのタイミングとメッセージをどう読むか。中国政府が怒らないわけがない。中国のHe Yafei外務次官はこの問題で1月末、ハンツマン駐北京大使を「呼びつけて」(こういう時にこそ「呼びつける=call」という表現が正確なのだ。どこかの国の場合と違って)抗議し、米中軍事交流の再中断などの措置を発表した。

 1月の一般教書演説の中で、オバマ大統領は、中国という国名に2回だけ触れた。これが実に意味深長な言及のされ方だった。たとえばざっとこんな具合だった。


 ご承知のように、ワシントン(=議会・官僚)は、問題がどんどん悪化しているのに、何十年も私たちに待てと言い続けてきました。そんなことを言っている間も、中国は経済の改革を待ってなんかいません。ドイツだって待っていない。インドも待っていない。これらの国々はじっとなんかしていない。これらの国々は、二番手に甘んじているような国じゃないんです。彼らは数学や科学に力を注いでいる。彼らはインフラ整備に力を注いでいる。彼らは雇用を作り出すためクリーン・エネルギー分野への投資に真剣です。というわけで、私は、アメリカ合衆国が二番手になるなんて受け入れられないのです。


 アメリカにとって一番の脅威=競争相手はもはや中国なのだと言っているようなものだ。中国にだけは抜かれたくないと。アメリカで大当たりをとったハリウッド映画「Avatar」が中国でも大人気を博したが、外国映画の公開にいまだ中国政府は規制を加えている。自国の映画産業育成のためという大義名分があるのだが、公開をわずか10日間で止めようとした当局に対して、「こんなに観客が押し寄せているのに何でストップするのか」という疑問の声が、国民や当の劇場主らから上がった。NYタイムズがとても嬉しそうに北京発の記事として報じていた。皮肉なことに中国政府当局が「Avatar」の代わりに上映したのが「孔子(Confucius)」というのだから笑える。いかにもプロパガンダ臭がする映画だが、「Avatar」の上映続行を求める国民の声が強く、実際に続映が実現した映画館もあったそうだ。

 このほかにも、気候変動問題での協力、人民元の対米ドルレートの適正化問題、北朝鮮やイランの核開発での制裁問題などで、米中のあいだに濃淡の差はあるものの「きしみ」が生じていることは事実であろう。

 だが上記のいずれの動きからも、米中関係がかつての米ソのようになるということはあり得ない。アメリカにとっては、いや、世界にとって、もはや中国という国はともに共生していかなければならない重要かつ最大のパートナーという位置付けにならざるを得なくなっているのだ。そういう意味ではG2時代がこれから本格的に始動するにあたっての小さなギクシャクなのではないか。ちなみに中国は米国国債の最大保有国である。外交の世界の冷徹な現実を日本はこれからみせつけられることになるのかもしれない。1971年のニクソン・ショックの時のような。

 NYタイムズのコラムニスト、ロジャー・コーエンが、アメリカが没落し中国に抜かれた後の世界について実に辛辣なコラムを書いていたのが面白かったのでちょっとだけ紹介しておきたい。時は2040年のことである。その時、世界は......

 「日本が望まないのならこれ以上の駐留は正当化できない」。2032年に米国大統領メアリー・マルチネスがそう言明し、沖縄から米軍が全面撤退してからずいぶん時間が経過した。日本は米軍の安全保障不在を理由に核武装につき進んだ。核保有国・中国と核保有国・日本との緊張がアメリカ不在のアジアにおいて燃えあがり、東シナ海のガスにからむ島の領有をめぐって海軍が衝突、第二次大戦以降の百年来の怨念が再燃する。これについてワシントンの国務省報道官いわく「世界市民としての良心を信じるが、率直にいえば我々には手がつけられないので、北京に聞いてほしい」。
 だが、北京は多忙でそれどころではない。韓国から米軍が撤退してからもずいぶん時間が経過した。「38度線は自分で自分の身を守れ」。撤退の際に米将軍がそう言い残して去っていってしまった。北朝鮮のキム・ジョンウン主席の「ソウルを灰にする」との脅しを防ぐために、中国は軍を配備した。ところが酒に酔った中国の将軍がピョンヤン市内で車で3人の児童を引き殺したことから、キム主席は「帝国主義的な蔑視」だと中国に対する態度を硬化した。「北京政府は朝鮮半島人民の幸福を願っており、ピョンヤンでの事故を遺憾に思い対話を求めたい」と中国外務省報道官が述べた。アメリカ国務省はノーコメントだったが、ある高官は、北京の置かれている立場に「ある種の高揚感」を覚えるとひそかに告白した。
 困難はアジアに限ったことではない。過激派ARFAP(アフリカの資源はアフリカ人民に運動)が銅生産のためのルサカ会議に出席していた12人の中国政府高官を拉致したという犯行声明を出した。うち2名の処刑ビデオが公開され、もし中国が暴利をむさぼる資源の搾取をただちに止めなければ、さらに2名を処刑するとの最後通告がなされた。国連安保理(2037年にアメリカが常任理事国を辞退し、拒否権保有国は4か国になっている)は、このアフリカ危機に関する論議が紛糾し、中国は安保理のマヒ状態に不満を述べたてている。アメリカ国務省報道官は「中国のARFAPとの交渉再開を望む。戦争は決してよい選択肢ではない。我々はまた中国が仲介しているイスラエル・パレスチナのガザ地区での停戦が、崩壊の危機にもかかわらず、北京政府によって維持されることを望んでいる」と述べた。

 ロジャー・コーエンというコラムニストも随分と意地悪だが、米中の未来の姿の一端を示しているのかもしれない。

2010年2月14日

売春婦の費用まで請求していたブラックウォーター

 ニューヨークはバンクーバー冬季五輪で沸きかえっている。開会式のセレモニーは、平和への希求のメッセージが随所に感じられた。K.D.ラングが歌ったレナード・コーエンの曲「ハレルヤ」はよかったなあ。で、この欄ではそれとは正反対のことを記すことにしよう。戦争企業についてだ。

 ブラックウォーター社と言えば、一般的には民間警備会社という言い方をされていることもあるが、日本とそれを想起すると大きな間違いを犯すことになる。同社は、9・11同時テロ事件以降に急成長を遂げ、従来は公の担務だった危機管理・安全保障といった分野において、民間アウトソーシングを請け負って勢力を一気に拡大した。ハリケーン・カトリーナの現地治安維持活動でも国家安全保障省に雇われ大いに活用され、イラクやアフガニスタンの戦争にも現地に大量の傭兵を送り込んだ,いわば「民間軍事企業」「傭兵企業」「危機管理会社」といった方が実態に近い。広大な軍事訓練施設も保有している。だが、2007年9月には、この社の傭兵がイラクで民間人17人を射殺する事件を引き起こしたことから国際的な非難の的となった。そこに至るまで、アメリカ国務省や国防総省、国家安全保障省などと契約を結び、しかもほとんどが無競争の入札なしでの受注で、10億ドルを超える収入を得ていた。前述の事件以降、名前を変えて、現在は、Xe Cervices LLC(ズィー・サービシーズ)となっているが、本体業務にそれほどの変化はない。

 反動化の様相が著しい米連邦裁判所は、前述のイラクでの銃乱射事件で、司法省から殺人の罪で起訴されていたブラックウォーター社の元社員に対して、アメリカでの訴追を却下する決定を、何と去年の大晦日という慌ただしいなかで下した。だから米メディアでもそれほど大きな扱いにはならなかった。だがこの決定の意味はとても重い。傭兵にいわば免責を与えたことになるからだ。事件を捜査していたFBIのチームが、乱射事件の調査のためにイラク入りした際に、FBIのメンバーの護衛にあたっていたのがブラックウォーターだったという笑えないエピソードもある。

 そのブラックウォーター社について、2月11日付けのワシントンポスト紙を読んでいてちょっと驚いた。同社に勤めていた元社員2人(夫婦)が、同社のアメリカ政府への経費請求にあたって、組織的な不正請求および水増し請求があったことを内部告発し、その告発内容を報じた記事だった。もともと同社の不正請求には市民団体からの集団訴訟も起きているのだが、国務省分だけでも、同社の過去の水増し・不正請求の額は5500万ドルに達するとみられている。内部告発のなかみをみると、ディテールが非常におぞましいのだが、それによれば、ブラックウォーター社が米国務省との契約で、アフガニスタン戦争での経費を請求したなかには、現地にフィリピン人の売春婦を同行させ、月給(滞在費、生活費)と航空機代金(アフガン国外との移動用)を「福利厚生レクリエーション」(Moral Welfare Recreation)費用の名目で国務省から取得していたというのだ。さらには、ハリケーン・カトリーナの現地活動の際も、ストリッパーを連れていき、「洗たく代金」の名目で費用を国家安全保障省から得ていたという。

 このブラックウォーター社については、米司法省が、イラクでの受注業務を継続させるためにイラク政府の役人たちに賄賂をばらまいていた疑いがあるとして調査が継続中だ。イラク政府はすでに同社がイラクで警備業務を展開することを拒んでいる。社主のエリック・プリンスは、みずからを「地球上からイスラム教徒を消滅させることを任務とするキリスト教十字軍の戦士とみなしていた」(元社員の米法廷での証言)という人物だ。いわば「確信犯」なのである。

 ところが、名前を変え、経営者もかなり入れ替わった、Xe Cervicesは、しっかりと生き延びており、ライバル社のParavantがアフガニスタンで民間人射殺で同様の訴追を受けているのを横目に、国防総省との契約受注に名乗りをあげている。10億ドルの受注額で、業務の中身はアフガニスタン警察のトレーニングだという。ライバル5社のなかではXe Cervicesが最も有力なのだという。くしくも日本の鳩山政権がアフガニスタンの警察トレーニングをアフガン支援の目玉としてオバマ政権に誇示してみせた時、アメリカではブラックウォーター社の改名企業が同じことを国防総省との契約のもとでやろうとしていることになる。

 さいごに、『The Nation』 誌などで、もっとも鋭くブラックウォーター社を追及してきたジャーナリストのJeremy Scahill が、アカデミー賞候補にもなっている映画『ハート・ロッカー』の撮影現場でブラックウォーターで働いていた元兵士のアドバイスを受けていたという記事を書いた。この映画に出演していたアンソニー・マッキーがNYタイムズ紙とのインタビューで「ブラックウォーター社員を雇っていたんだ」などと口を滑らしたのがきっかけらしいが、このことがもとで大きな波紋を呼んだことを付記しておこう。

2010年2月 2日

反転攻勢とまでは行かなかった一般教書演説


↑ オバマ大統領の批判に首を振りながら「not true」とつぶやいたように見えるアリトー判事(0分10秒すぎ、画面左端)

 オバマ大統領の初の一般教書演説(1月27日)から5日たった時点でこれを書いている。演説直後にCBSテレビが行ったインスタント投票によれば、83%の視聴者がオバマのスピーチを肯定的に評価したという結果が出ていた。けれども、5日たった現時点で考えると、The Atlantic誌のJosh Green が直後に指摘していたように「よいスピーチだったが、長続きするインパクトはない」という分析が当たっているように思う。72分のスピーチのうち、外交に触れた部分はわずか9分。およそ8分の1。残りの8分の7の演説の大部分のうち、つなぎ的な部分を除いても、8割以上が内政、とりわけ経済に当てられていた。中心テーマは「雇用の創出」だった。「雇用回復が2010年の最優先課題だ」とオバマは明言していた。だから、雇用創出に結びつくものならばどんな政策でもやるぞ、という印象が強く残った。中間層に照準を当てた教育減税や中小企業への資金融通など、さまざまな提案を謳いあげていたが、具体的には、アメリカ版新幹線などインフラ建設への大規模投資、原子力発電所の建設、クリーン・エネルギー分野への投資拡大などこれまで耳にしていたものだ。さらに一般歳出の3年間凍結や、財政赤字解消のための超党派委員会の創設、輸出促進など総花的な提言が多かったのだが、5日たった時点でも大きく尾を引いているのは、実は次のようないくつかのきわめて個別的・具体的な言及ではないだろうか。

 それは、オバマが議場に参列していた連邦最高裁判事たちの目の前で、企業や団体の政治献金の制限を違憲とした判決を「間違っている」と公に批判し、議会に対して「この誤りを正す法案を通過させることを望む」と明言したことだろう。これに対して、保守派の判事の一人サミュエル・アリトー判事が、オバマのスピーチを聞きながら首を何度も横に振って何かを口走っていたのがテレビ画面に映し出された。アリトー判事の唇の動きを読んで「not true(ウソだね)」と口に出していたと報じられた。連邦最高裁の違憲判決自体が5対4というきわどい判断で下されたものだったので、このオバマの公然たる批判は今に至るまで、司法と政権のあいだの緊張を持続させている。有権者たちは、最高裁の判事たちが党派的にはっきりと判断を異にしていることを悟ってしまったのだ。司法権力は公明正大を建前としているが、実際には人間が裁く以上、政治的な立場によって結論が大きく揺れる。そのことを今回の一般教書演説は暴露した。

 もうひとつの論点は、「Don't ask, don't tell」法と呼ばれるアメリカ軍のなかで同性愛者を実質的に入隊拒否する施策をやめようと公言したことである。この発言は共和党や民主党内の中間派、さらには軍関係者らから相当の反発を買っている。ゲイツ国防長官との協議を経た上での一般教書演説での言及だったわけだが、この問題は同性結婚を合法化する動きとも直結するため、世論の分裂・対立を先鋭化させるおそれもある。なお、軍事に費やされてる国費は増加している。アフガン戦争の戦費とイラク戦争での戦費のダブル支出となっているのだ。オバマはもちろんこのことについては、安全保障関連の支出は凍結の例外だ、と触れた程度だが、軍事費は増大し続けているのである。このことをチョムスキーらは厳しく批判しているが、主要メディアの論調からはすっぽりと抜け落ちている論点だ。

 オバマが内政の最重要課題と位置付けていた医療保険制度改革は、「雇用創出」のあとに優先順位が大きく退いた。これは1月19日のマサチューセッツ上院議員補欠選挙での敗退が大きく影を落とした結果の妥協であろうが、医療保険制度改革自体が躓くことになれば、オバマ政権にとっては深い深い痛手となる。

 そして、最後に付け加えておきたいのは、「超党派=党派対立の解消」や「大銀行、ウォールストリートへの攻撃」、「I don't quit.(私は逃げない)」と言った発言にみられるポピュリスト的な位置づけの再強化である。もともとオバマは草の根レベルの有権者の信頼、希望の上に成り立っていた大統領だ。だからポピュリストであるのは当たり前じゃないか、と言われればその通りである。だが、今回の演説では、例えば破たんした金融機関幹部への高額ボーナス支給など、有権者の琴線に触れるフレイズをこれでもかとばかり操り出していた。一般教書演説で、である。このような一般教書演説なのであることを考えれば、日本への言及などあろうはずもなく、それを云々してもしようがないのだが、そんなことよりも演説のなかで触れられていた輸出促進発言と相まって、現下のアメリカで起きているトヨタ車のリコール問題と、それに対するアメリカ・メディアの反応のあり方に着目しなければならないと思う。

Profile

金平茂紀(かねひら・しげのり)

-----<経歴>-----

1953年北海道旭川市生まれ。1977年に在京の民間放送局に入社、以降、一貫して報道局で、報道記者、ディレクター、プロデューサーをつとめる。「ニュースコープ」副編集長歴任後、1991年から1994年まで在モスクワ特派員。ソ連の崩壊を取材。帰国後、同局で筑紫哲也氏がアンカーマンをつとめるニュース番組のデスクを8年間つとめる。2002年5月より在ワシントン特派員となり2005年6月帰国。報道局長を歴任後、2008年7月よりニューヨークへ。

BookMarks

-----<著書>-----

ブログが本になりました!
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『報道局長業務外日誌』
2009年6月、青林工藝舎


『米原万里を語る』
2009年5月、かもがわ出版、共著


『テレビニュースは終わらない』
2007年7月、集英社

人気のWeb日誌、出版!
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『ホワイトハウスから徒歩5分』
2007年6月、リトル・モア


慶應義塾大学出版会、部分執筆


『ジャーナリズムの条件4』
2005年5月、岩波書店、部分執筆


『従軍のポリティクス』
2004年7月、青弓社、部分執筆


『二十三時的』
2002年11月、スイッチパブリッシング

『電視的』
1997年12月、太田出版

『ロシアより愛をこめて』
1995年3月、筑摩書房

『世紀末モスクワを行く』
1994年12月、パルコ出版

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