金融危機でもシニアの個人投資家が活発に「参戦」－。
インターネットを通じた証券取引に関するそんな実態が日本証券業協会の調査から明らかになった。取引口座数も初めて1500万を突破、高年齢層の押し上げ効果が大きかったとみられる。

日証協会員の証券会社321社を対象に、平成20年10月から21年3月までのネット取引の状況を調べた。

口座数は21年3月末時点で1501万口座に達し、昨年9月末から87万増えた。この時期は、米証券大手リーマン・ブラザーズの破綻に伴う株式市場の低迷とちょうど重なる。ネット取引口座の増減は株価の上下に沿って推移する傾向がみられたが、今回は逆の結果となった形だ。

残高が1円以上の口座の前回調査（半年前）時点との比較の内訳を年代別に見ると、60歳代が34．0％増加とトップで、40歳代の21．7％、70歳以上の19．3％、50歳代の15．9％と、シニア層の増加が目立つ。

株価下落で、団塊世代など高年齢の投資家が新しく口座を設ける動きが増えたのだろう.今後の動向にも目が離せない。