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民主より新会長誕生で、日本医師会は国民のための医療改革ができるのか? »

日本医師会が混合診療に反対する理由

 例えば保険診療を受けていたガン患者が、病気を克服したい一心で保険外の治療を途中で受けた場合、それまで保険適用されていた分の医療費もさかのぼって支払わなければならない。目下のところ、それが医療業界の「常識」になっている。いわゆる混合診療(保険診療と保険外診療の併用)の問題である。

 昨年9月にもこの医療業界の「常識」の不当性を訴えたガン患者に対して、東京高裁は一審での患者側勝訴を覆し、訴えを棄却した。現行の保険医療制度を質的・財政的に守るためには、保険適用の範囲を制限することは仕方ないというのが判決の骨子だった。保健医療制度の順守を錦の御旗にする日本医師会には、まさに「我が意」を得た判決だったろう。

 日本医師会は混合診療への反対理由に、医療機会の公平性の確保を挙げている。医療は「公共的使命を強く持つもの」であり、すべての国民が「公平・平等」に「より良い医療」を受けられる環境を作ることを目指さねばならない。その点、高い金を出してでも保険外の治療を受けたいというのは「公平・平等」の精神に外れる。もっといえば、混合診療を受けたいという考え方は「自分だけが満足」したい自己中心的発想だと切り捨ててもいる。

 すべての国民が同じ質の医療を、公平・平等に受けられることが大切だというのは、確かにその通りだろう。しかし、自分の生命を守るために、保険適用外の医療であっても受けたいと願うのは、国民の基本的人権の一つである生存権の行使だ。それを制限するのは公平性・平等性に欠ける思想ではないのか?

 もちろん日本医師会は、国民が保険外診療を受ける権利を認めないとはいっていない。それをするなら保険診療との併用はダメだと主張している。しかし、すべての医療費を自費で支払える国民はごく限られる。それを考えれば、保険診療との併用ができないということは、実質的に保険外診療を排除しているのと同じことだろう。日本医師会のいう医療の「公平・平等」にも矛盾が生じてくる。

 要するに日本医師会の本音は、国民皆保険制度のもとで得られる安定収入が揺らぐことを防ぎたいというところにある。それを隠して「公平・平等」を謳うから、あちこちで矛盾が生じるのだ。問題はそれだけではない。国民皆保険制度の現状のありかたはこれでいいのか? 国民皆保険制度を守りつつ、混合診療が成り立っていく方策はないのか? そういった抜本的な部分での国民的議論・政治的議論をも、結果的に封じてしまっている。

 つまり日本医師会は国民皆保険制度が新たに発展していくかもしれない機会を、自らの頑迷固陋のせいで失っているかもしれないのだ。その結果として国民皆保険制度がジリ貧化、すでに始まりつつある崩壊化を将来的に加速化させたとしたら、それこそ「自分たちの利権を守りたい一心での自己中心的行為」と、後世の人々に嘲笑われかねないだろう。

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http://www.the-journal.jp/contents/info/2009/07/post_31.html

ご理解・ご協力のほどよろしくお願いいたします。

■これは日本医師会の問題では無く,政権の問題■

自民党政権時代には,政権が,日本医師会におもねり,日本医師会でイエスと言った案件しか,健康保険制度に織り込まれなかったのですが,政権交代後は,日本医師会の意向とは,無関係に,制度設計が行なわれ始めているとのニュースを見ました.
現実には差額ベット,個室による追加徴収については,直接的な医療行為への保険適用と差額分の自費徴収という形で,実質の混合医療が認められていると承知しています,従って御指摘の混合医療も認められたと思っていたのですが,この論説を拝見すると,その適用が限定的だということでしょう.

健康保険制度の制度設計の権限を持つのは厚労省です.この度の制度改定も日本医師会の意向に反して決定された内容だと,ごく最近のニュースで見ました.ですから,新制度でも問題が有るとすれば,政府が正しい認識を持っていないと言うことだと思います.
従って,この問題は日本医師会の問題では無く,民主党政権の問題だと思います.政府は早急に対応すべきだと思います.

ところで,ご存知の様に,歯科治療は何十年も前から混合医療を行なっています.
これに関連して,数年前の話ですが,友人の医師は,「歯科で混合医療が認められ,医科で認められないのは,歯科医師会と政権(当時は自民党)の意思疎通が十分なので,認められている.対して日本医師会と政権との関係は悪いので,医科では認められていない」と説明してくれたのですが,この説明と,今回の論説とは間逆の関係になっています.
一体「真実はいずこ?」と新たな疑問が湧きます.

歯科医の場合は、自由診療の方が儲かるからではないでしょうか。
保険診療は報酬が安いですが、自由診療は患者が納得し、支払い能力があれば高額な報酬が得られます。また、歯医者に通っていても仕事には差し支えありませんので、通常の治療以上を望む人にとっては、高い治療費を払っても納得できるということでしょうか。

病気治療の場合の仕組みは詳しくは知りませんが、自由診療で報酬が高額になるよりも、回収の確実性を病院か医師本人が望んでいるということでしょうか。それとも歯科医は保険診療も自由診療も同じ歯科医で受けますが、病気治療では他の医療機関に行ってしまうからなのか。

入院して数ヶ月で保険点数が下がるため、平気で患者を追い出す割には、保険診療にこだわるんですね。

私は日本医師会には批判的ですが、富家孝さんのように嫌いだからと言って医師会の主張を曲解してまで批判したいとは思いません。

そもそも、最初に医療費亡国論を唱え低医療費政策を企画したのは厚生労働官僚であり、それを喜んで採用してきたのは歴代の自民党政権です。

日本医師会も業界団体として業界の利益を増大させる目的を持っていますから、医療費亡国論や低医療費政策に賛成なはずもありません。

日本医師会が低医療費政策に反対する立場から混合診療に反対していることは、以下の引用文からも明らかです。

混合診療を認めることが可能なほど効能も効果もあり副作用の少ない治療法ならば、さっさと保険適応すれば良いと主張しています。

混合診療で先進医療の一部が自己負担となり、高額な医療費を請求される。あるいは、治療費が負担できないから治療を諦める。そんな選択を迫られる事態は、患者さんにとっても不幸なことは言うまでもありません。

必要なセーフティーネットは費用がかかっても整備する。そんな政府こそが求められているのです。


------------------------
日本医師会が混合診療に反対する理由

http://www.med.or.jp/nichikara/kongouqa/index.html

Q1:最近、新聞報道などで、「混合診療」という言葉を目にしますが、混合診療とは何ですか?

A1:日本の健康保険制度では、健康保険でみることができる診療(薬や材料も含みます)の範囲を限定しています。

混合診療とは、健康保険の範囲内の分は健康保険で賄い、範囲外の分を患者さん自身が費用を支払うことで、費用が混合することを言うのです。


Q2:いまは「混合診療」が認められていないのですか?

A2:日本では、健康保険の医療に関する価格を厚生労働大臣が決めています。

そして、健康保険の範囲内の診療と範囲を超えた診療が同時に行われた場合でも、平等な医療を提供するために、範囲外の診療に関する費用を患者さんから徴収することを禁止しています。

もし、患者さんから費用を別途徴収した場合は、その疾病に関する一連の診療の費用は、初診に遡って「自由診療」として全額患者さん負担となるルールになっています。

一連の医療サービスの中で、例外として患者さんから別途費用徴収を行うことが認められているのは、差額ベッド(入院した時の個室代)や新しい高度な医療技術などのごく一部です。


Q3:差額ベッドなどの例外を増やすことによって混合診療が認められれば、保険外の診療を行っても全額自費にならなくて済むのではないでしょうか。その方が患者さんにとっては便利なのでは?

A3:一見、便利にみえますが、混合診療には、いくつかの重大な問題が隠されています。例えば、次のようなことです。

(1)政府は、財政難を理由に、保険の給付範囲を見直そうとしています。混合診療を認めることによって、現在健康保険でみている療養までも、「保険外」とする可能性があります。

(2)混合診療が導入された場合、保険外の診療の費用は患者さんの負担となり、お金のある人とない人の間で、不公平が生じます。

(3)医療は、患者さんの健康や命という、もっとも大切な財産を扱うものです。お金の有無で区別すべきものではありません。「保険外」としてとり扱われる診療の内容によっては、お金のあるなしで必要な医療が受けられなくなることになりかねません。

混合診療の背景には、このような問題が潜んでいます。


Q4:さきほどの回答の中に、「保険外の診療の内容によっては」という言葉が出てきましたが、例えば保険で認められていない薬があって、その薬が安全で有効なものなら、患者さんもお医者さんも使えるように、混合診療として認めたほうがよいのでは?

A4:もし、安全で有効なことが客観的に証明されている薬ならば、保険外ではなく健康保険で使えるようにすれば、すべての患者さんが公平にその恩恵を被ることができます。

つまり、時間をかけずに、速やかに保険で使えるようなルールをつくれば済むことです。


Q5:それでも、保険で適用されなかった場合に、その薬が使いたいのであれば、混合診療として認めたほうがよいのでは?

A5:まず、いまの薬の承認制度が、必ずしも判断基準が明らかでないことや、審査・承認までの期間が長すぎるという根本的な問題があります。製造や輸入の承認や健康保険適用の判断基準を明確にして、審議や結果をオープンにすることが必要です。

そのうえで保険適用されなかった薬は、有効性や安全性等の問題が指摘されたものと考えられます。

このような薬の使用を混合診療として保険外で認めれば、結果的に使用を促進し、重大な健康被害等が全国に拡大するおそれがあります。保険外であっても、安易に認めるべきではありません。


Q6:使用数が保険で制限されている材料があると聞きます。ひとによって、多くの材料が必要な場合は、制限を超えた分は患者さんの実費でみれば、全額患者さん負担よりは納得感があるのでは?

A6:医療は、同じ病気であっても、患者さんの年齢や体力、ほかの病気の有無などによって、個別の対応が必要です。その患者さんに一番合った治療方法が選択されるべきです。

したがって、患者さんによっては、保険で制限されている数以上の材料が必要な場合もあります。このような場合は、患者さんの容態を客観的に判断し、医学的に必要な場合は保険でみるようにすればよいのです。

医療を「平均」で扱うのではなく、患者さんの「個別性」を加味することが必要です。


Q7:混合診療に問題があるとしながらも、現に差額ベッドなどは認められています。これらは今後どのようにすべきですか?

A7:現在の制度の中で認められている混合診療(特定療養費と言います)は、
(1)新しく高度な診断や治療で普及度が低い医療技術を指す「高度先進医療」
(2)入院時の個室や予約診察など、どちらかというと患者さんのアメニティ(快適性)に関わる「選定療養」
の2つに大別されます。

まず、高度先進医療は、有効性や普遍性が認められるものは、すべて保険適用するのが筋です。そして、より多くの患者さんが高度の医療を保険で受けられるようにすべきです。

差額ベッドなどのアメニティに関するものは、そもそも診療行為ではありません。したがって、その部分で患者さんから費用を徴収しても「混合診療」には該当しないと整理すべきです。

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具体例

Q:薬Aは、肺炎の薬として承認されているが、薬の成分や作用からみると、ある一定の他の病気にも効くことが明らかである。このような場合は、他の病気のときも自費で使えるようにしたら?

A:薬の成分、作用から他の病気にも有効であり、安全性も客観的に証明されるものであれば、速やかに健康保険で他の病気にも使えるようにするのが筋。そうすれば、多くの患者さんが助かります。

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日本医師会は、混合診療の容認に反対します!

社会保障を充実させることは、国の社会的使命であることが日本国憲法にも規定されています。国が果たすべき責任を放棄し、お金の有無で健康や生命が左右されるようなことがあってはなりません。

医療は、教育などと同様に「社会的共通資本」であるという考え方を私たちは持っています。

医療が、国民の生命や健康をより高いレベルで守るという公共的使命を強く持つものだからこそ、すべての国民が公平・平等により良い医療を受けられる環境でなければなりません。

健康保険の範囲内の医療では満足できず、さらにお金を払って、もっと違う医療を受けたいというひとは確かにいるかもしれません。しかし、「より良い医療を受けたい」という願いは、「同じ思いを持つほかのひとにも、同様により良い医療が提供されるべきだ」という考えを持つべきです。

混合診療の問題を語るときには、「自分だけが満足したい」という発想ではなく、常に「社会としてどうあるべきか」という視点を持たなければならないと考えます。

混合診療は、このような考え方に真っ向から対立するものだからこそ、私たちは強く反対するのです。

この問題は慎重に行わなければ、米国のように生保業界に医療が牛耳られる事になってしまいます。
下手をすると、国保でで可能な医療の範囲が極めて限定され、まともな医療を受けたければ、民間の生命保険に入らなければならなくなれば、必然的に企業は従業員に対して民間の医療保険の負担を行わなければならなくなり、企業は労務費の圧縮のため、人員整理や海外移転が加速します。
米国や中国の状況を十分調査する必要があります。
混合診療を容認する場合でも、あくまでも国保が主体である必要があり、主客転倒しないようにする為にはどのような制度にすればよいか、十分な検討が必要です。

■「混合医療反対を主張する日本医師会の説明」にどれだけの国民が納得するのでしょうか■

投稿者: 蓬莱柑 | 2010年3月21日 02:22 さん
ご紹介の,日本医師会の「混合医療反対」のPRを拝見しました.
この,「捏ね繰り回した理屈」を見れば,「実は私はウソを言っています」ということを自白した様なものです.
もし,そこに「論理」があれば,読めば読むほど,納得出来ます.しかしこのPRを読むと,読めば読むほど,混乱します.「日本医師会の劣化を証明する,証拠資料」と言えるでしょう.
差額ベット,個室入院を認めながら,「医療の公平性,国民福祉,医療の発展」などと,取って付けた言葉を並べるのには驚かされます.差額ベット,個室入院は,それ自身,患者の経済力に見合う医療そのものです.私の友人の医師が勤める国立大学病院は最近入院病棟(確か15階建て位)を新築しましたが,その病室のほとんどが個室となっているとのことです.理由は患者のニーズと病院側の利益確保という利害の一致です.日本医療機関は「いかに収益を上げるか」を第一にしています.当然といえば当然ですが.

今後の健康保険制度の改革のあり方ですが,事柄は簡単だと思います.
歯科で数十年行なわれている混合医療の何処が問題なのかを明白にする.これだけの実績があるのですから簡単なことだと思います.
問題が有るとすれば,それは,歯科において正さなければなりません.
そして,その正しい方策を医科にも適用すれば良いのです.
なお「上記の考えでは歯科と医科を同列している」とのご批判をされる方も在るかも知れません.この点については,長年医工学を専門として来た私としては,医療には内科と外科が有り,歯科は外科の一分野と考えるのが,合理的だと思っています.因みに,口腔外科は,歯学部卒の歯科医師あるいは医学部卒の医師の,どちらでも開業出来ます.

厚労省の奮起を求めます.

相変わらずソース皆無の主観のみの記事ですが、冨家さんはよっぽど医師会がお嫌いのようですね(笑)。一般的な視点で見ると、混合診療が国民のためになるなら、医師会が何を言おうが政府が決定すれば済む話でしょう。やらないのは結局厚労省の省益にそぐわないだけという話ですよ。保険制度自体が厚労省の巨大な権益であり、混合診療はそれを崩すきっかけになりかねませんから。省令や通達で強権発動やりまくりの省庁が混合診療だけは民間団体のせいだというのは理屈に合いませんよ。
私自身も歯科医と同様医科にも混合診療を認めた方が質の良い医療を受けやすくなるという観点から賛成です。しかし、このように考える人ばかりではありませんから、医科で同じことができるかは国民の合意を図る必要がありそうです。欧州では保険診療の手術は3カ月以上待ち、自由診療ならすぐに受けられるという差別化があるようです。そういった医療に日本人が耐えられるかどうかですね。

医師会が混合診療に反対することで得る「利権」とは何か?
その建前の反対理由に隠された「本音」は何か?

おそらく、混合診療の中の保険適用外の部分は、高度な医療技術なんで、普段から勉強してない町医者のレベルでは到底無理で、大病院しか対応できないんでしょう。

だから、「町医者(診療所)が牛耳っている医師会」は、混合診療の「邪魔」をしているんでしょう。
建前の反対理由中の高邁な理念など関係ない、ただそれだけのことでしょう(たぶん)。

 富家さんの投稿は陳腐な感想文に過ぎません。生方幸夫氏と同質の思考特性を感じます。
 下世話に穿てば真実に近づけるというのは錯覚でしょう。
 どうぞ事実とデータに基づいたきめ細かい論証の投稿をお願いします。

もし混合診療を認めれば、今後新たな薬や治療法が保険適用になる事は無いでしょう。

事実上混合診療が認められている歯科では、殆ど新たな材料や治療法が保険適用になる事はありません。その為、保険では現在はスタンダードだと思われる治療ができなくなってきています。

そうなれば経済格差が健康格差につながるのは目に見えてます。

子供の頃、開業していた叔父のところへ遊びに行くと患者さんがいっぱいいました。入院もしていました。当時は健康保険はなく、みなさん自費であったと思います。お金で払えない方はお米とか野菜とか、時には絵画もありました。
大人になって見せて頂いた時に、著名な絵も入っていました。戦中・戦後はどこも食べるのに大変な時期でしたが、遊びに行くとお米のご飯に、おかずも沢山ありました。果物もスイカもありました。叔父は優しく、親切に診てあげていたと聞きました。お金のない人からはお金を頂く事はなかったそうです。

反対に軍医帰りで開業して、流行らなかった先生はお金が無くて、奥様が質屋によく通ったそうです。


保険診療ではどの開業医も生活でき、貧しい患者さんもどこの医院にもかかる事が出来ますが、混合診療さらに自由診療になれば、患者さんは見立ての良い医師のところは「診察料が高く」なり、行けなくなるのではないでしょうか?

任意保険に入れる者はどこにでもかかる事が出来るが、貧しいものは任意保険にも入れない。 結局、お金持ちにとっては混合診療は良いと思います。


一旦混合診療になれば、今までの医療制度は遠くない時期に崩れるでしょう。

国民がそれを望むならそれも仕方がない事ではないでしょうか?

 -オバマ大統領に捧げるメッセージー

 核戦争なき世界の理想実現に向けての第一歩


 
 より信頼される医療、&より良きリーダーの指導力を求めて

 
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Profile

富家 孝(ふけ・たかし)

-----<経歴>-----

医師・医療ジャーナリスト。
1947年大阪市に生まれる。
1972年慈恵医大卒。
開業・病院経営・日本女子体育大学助教授を経て、現在、オフィス51取締役。
新日本プロレス・ドクター。
慈恵医大相撲部総監督。

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